社長インタビュー

大学在学中の就活時に、「就活って楽しい！」と思ったことが、そもそもの発端ですね。当時はバブル期前夜で学生の立場が強い時代でしたから、面接にいってビール付きで高級鰻店に連れていってもらったり、説明会のお土産に高級お菓子の詰め合わせをもらったり、就活ってなんて楽しいんだ！と思っていました（笑）

そうかもしれない（笑）　あちこちの会社説明会や当時の就活スタイルであった先輩訪問で、大手醸造会社や証券会社からも内定をもらいましたが、最終的に企業規模がダントツで小さい就職情報会社への入社を決めました。

営業職として働き、営業成績もかなりよかったんですけど、徐々に「自分だったらこうするのに」「こんなことを試してみたい」といったアイデアが湧き出てきて、32歳の時に起業することにしたんです。

それが、すぐに就職事業を手掛けられたわけではないんですよね。起業していざ仕事を始めようというタイミングで、バブルが崩壊し、がむしゃらにいろんなことをせざるを得ない状況になってしまったんです。

主に大学や専門学校の進学支援事業をおこなっていましたが、当時まだめずらしかった携帯電話の販売をしたり、プリントショップを経営したり、留学支援事業をやったり、いろいろ迷走していました（笑）

設立から10年が過ぎ、徐々に就職に携わる業務が増えてきた頃、九州のある私立大学から「広域就職合同説明会」の業務を受託したんです。その大学を中心に近隣の短大・専門学校・高専の学生も参加できる就職イベントでした。

そこに、高専教員の方が高専生を15名くらい連れて参加されて、とても興味を持ってくださったんです。「ぜひ高専だけで、このような合説をやってほしい！」と言われました。

その頃の高専生は、正直、企業から正当に評価されているとは言えない状況でした。彼らは理工系の専門性が高く、さらに学ぶこと・成長することにとても意欲がありました。それなのに、大学生より低い評価しかもらえていない。

また、高専生が一般的な合説に参加しても、文系採用の企業ばかりで、高専生を採用する企業のブースを探さないといけないような状況でした。

当時のクライアント企業に「高専生を採用したいと思いますか？」と聞いてみたんですが、「高専生ってなに？」という企業と、「高専生は優秀なので、採用できるならしたい！」という企業に、はっきり分かれましたね。

その時、「大学生と一緒の説明会では、高専生の持つ良さと企業のニーズがマッチしていなかったのか！」と気づきました。高専生一人ひとりが持つ高専工学教育スキルに見合った就職マッチングをしてみたい。そんな思いから、2009年に「高専生のための合同会社説明会」を初めて開催したんです。

実は、高専生の就職支援事業を始めた当初は「不可能」だと世間的には言われていました。高専生の求人倍率は今と変わらず20倍を超えていましたし、推薦応募で就職するケースが多いので、事業にならないと。でも、着実に信頼を積み重ねて規模を大きくしていき、今ではメイン事業になりました。

メディア総研の社是は「不可能を可能に」です。可能性があるなら、チャレンジしてみましょうという意味を込めています。可能性がまったくないならともかく、3割も可能性があるのに「7割は不可能なんだ」とあきらめてほしくないんです。私の感覚としては、1割以上あれば良いと思っていますので、ぜひメディア総研でチャレンジしてほしいですね。

そうですね。社会貢献活動として、公益財団法人日本高専・大学支援財団を通じた、高専生を含む理工系学生への奨学支援にも注力しています。

先日、財団の交流会で高専専攻科1年生の奨学生の話を聞いたのですが、奨学金支援によって勉強・研究により邁進できていることを実感でき、すごく温かい気持ちになりました。未来の理工系人材の育成に貢献していきたいですね。

高専生の就職支援事業を核にしつつ、他の理工系学生にも裾野を広げていきたいと思っています。産業において理工系人材の果たす役割は大変大きいですので、そこに寄与したいです。

あと、「高専人材採用プロジェクト」という、優良な中小企業様をメインターゲットとした、定着率の高い採用を実現するコンサルティングサービスも拡大させていきたいですね。経営状態は良いのに、知名度が高くないがゆえに採用に苦戦されている中小企業様は、日本にたくさんいらっしゃるんです。

このプロジェクトのクライアント企業である兵庫県の某中小企業様は、「高専生を採用したい！」と、メディア総研の伴走支援を受け、熱意を持って採用活動を行った結果、地元関西ではなく関東の高専生の採用につながりました。企業様からわざわざ「採用できました！」とお電話をくださるほど喜んでいただき、新卒採用職人一筋40年の私も久しぶりに感激を共にでき、大変嬉しく感じました。

高専生や理工系学生の採用を通じて、学生にとっても、企業にとっても、日本にとっても喜んでいただける——「感激を呼ぶ採用」を提供していきたいですね。